Tagged: ネット

Thunderbird、受信せず…

突然、自分のプロバイダからのメールだけが受信できなくなった。

何が起きたのか？

最近、メールソフトをThunderbirdに変更しはじめた話を当Blogで書いた事がある。

信頼性の問題で、未だにBecky2でもメールはちょいちょい受信しているのだが、Thunderbirdの動作が完全に安定したらBecky2はもうアンインストールでもいいかな？とか思い始めていた矢先、ここ数日の間、自分のプロバイダから支給されているメールアドレスのメールだけ受信できなくなるという事態が発生した。
サーバの問題か何かかな？とも思ったが、同時にMacBook ProのThunderbirdにも同一のメールを受信できるようにしているので、そちらで受信してみるとちゃんと受信できる事を確認した。
要するに、メインPCのThunderbirdだけが受信できず、他では問題無く受信できるというワケである。
となると、原因はメインPCにインストールしているThunderbirdに問題があるのではないか？と考えるのが普通。なので、Thunderbird側の問題を解決すべく、いろいろ情報をかき集め始めた。
メールが受信出来なくなったタイミングはちょっとズレるのだが、一つ明確なのはThunderbirdのバージョンが自動で68系から78系に変わった事が理由に思えた。
ネットで78系のトラブルを検索すると、やはり78系になった途端にメールを受信できなくなった、なんて情報が出ていたので、コレだ、と思い、Thunderbirdの設定を変更する事にした。

対策してみるも…

まず、接続設定にてプロキシを利用しないという対策。
私の場合、そもそもプロキシを使っていないのでこの対策はあまり意味はないな、と思ったが、念の為に試して見た。オプションから「接続設定」に入り「システムのプロキシー設定を使用する」から「プロキシーを使用しない」に変更したところ、やはり何も変化は見られなかった。そもそもシステムで利用していないのだから、変わりようがない、といったところである。
次にアカウント設定のサーバ設定欄にある「セキュリティ設定」に関して「STARTTLS」を「なし」に変更する、という対策があった。セキュリティ設定をなしにする事で、通過させてしまおうという対策だが、これを実施しても、Thunderbirdは受信するために通信はしているが、何の反応も示さないという、これまた何もかわらない状況だった。
次に…これは動作保証外にもなるのだが、Thunderbirdの設定エディタで「tls.version.min」の設定を変更する、という方法がある。
これは、強制的にTLS1.0/1.1を有効にする、という方法で、TLSのバージョンの問題でサーバと通信ができなくなる場合などで効果を発揮する。今回の78系のThunderbirdでは、このTLS1.0/1.1での通信を禁止したようで、これがトラブルの原因になっている可能性は否定できないらしい。但し、これもサーバ側の設定によって変わるので、必ずしもこの「tls.version.min」の設定を変更したからといって通信が可能になるとは限らない。
事実…私はこの設定を変更しても解決には至らなかった。
これら対策の手順は以下のサイトが参考になる。

SEPTEM-NOTES
https://septem-notes.com/a056/

Amazonアフィリエイト中止

まだ作業中だが、Amazonアフィリエイトを中止する事となった。

いきなりの終結

Amazonのアソシエイト運営から、アソシエイトアカウント閉鎖の連絡がきた。
どうも、私の運用方法が、プログラム運営規約に違反しているようで、それに伴う終結だという。
この連絡が来て、まず第一に思ったのは、私は公式ツールを利用したリンクを中心に利用していて、それ以外ではカエレバというサイトのツールを利用しているに留まっているのだが、それで違反していると言われても、私には何が何だかわからない、という事である。
一応、理由としては以下になるらしい。

Amazonアソシエイト・プログラムの継続的な監視活動の一環として、お客様のアカウントを審査させていただきました。この審査によって、お客様がAmazonアソシエイト・プログラム運営規約（https://affiliate.amazon.co.jp/help/operating/agreement）を遵守されていないと判断されました。

それで、違反内容というのが以下。

ユーザーが特別リンクをクリックしていないにもかかわらず、自動的に消費者セッションのタグ付けを行っています。

そんな事言われても…。
どうしろって事なのかがさっぱりわからん(-_-;)
いや、わからない状態でアフィリエイトをやっている事そのものに問題があるのかもしれないが、公式ツールつかって、定番のサイトのサービス使って、それ以外には何も使っていないのに、それで自動的に消費者セッションのタグ付けって言われてもねぇ…。
別に、他に何かツールを埋め込んだりしているかといえば、Google系のコードを埋め込んだりはしているけれど、Amazonのリンクに関わるものなど何もないし、意味がわからない。
意味がわからないので、修正のしようも無い事から、Amazonアフィリエイトの使用を辞める事にした。

楽天に急遽変更

で、一時はアフィリエイトそのものを止めようかとも思ったが、今までのリンクを外すのがとても面倒(爆)
…というのは、無責任すぎる話だが、実際リンクを修正するのもとても大変なので、この大変さを背負ってアフィリエイトを完全終息というのはあまりにもバカバカしいので、今までリンクしていてもあまり効果が出ていない楽天を主軸にする事を決めた。
そういえばカエレバでも2019年の1月から国内ショッピングモールを応援するサービスへ生まれ変わりましたとかで、Amazon検索とAmazonサイトからブックマークレットによるリンク生成が出来なくなっていた。ま、カエレバが方針変更したのは私のような問題とは無関係だとは思うが、私もこのような事を経験すると、何となくAmazon一択の時代が徐々に終わってきているような感じがとても強く感じられる。…人間って勝手だね(-_-;)
というわけで、できる範囲から商品リンクを楽天へと変更を開始した。
全てを終わらせるにはまだまだ程遠い処理が必要なのだが、最近のものから少しずつ変更している。
楽天のアフィリエイトでちょっと気になったのが、一部の登録されている商品に限ってだが、リンク先を「商品価格ナビ」に出来るという事。
これはとても便利で、特定の商品を扱っているショップがこの商品リンクを削除してしまった場合、通常なら商品リンク先が消失してしまってリンク切れになるのだが、この「商品価格ナビ」にリンクすると、他に該当商品を扱っているショップがリストされているページにリンクされる為、リンク切れになる事がない。商品を探している人からしてみればとてもありがたいリンクになるのではないかと思う。
…他にもよく見てみると、いろいろ便利なものが揃ってる感じ。うーん、楽天って便利じゃん(爆)

Adobe Flash終了へ

2017年にアナウンスされた通り、2020年末にてAdobe Flashは幕を閉じる。

一時代を築いた動画システム

Adobe Flashが終了を迎える。
現在はそのシステムはHTML5へと移行するよう、数年前から各所でアナウンス及び対応が進み、Webサイトを中心とした動画コンテンツの中心はほぼ移行してしまったが、いざ終了するという話が出てくると、なかなかにして感慨深いものがある。
1996年にフューチャーズウェーブ・ソフトウェアという米国企業が作り上げたアニメーションデータ作成ソフトがその始まりで、この会社をMacromediaという企業が会社ごと買収、MacromediaのShockwaveシリーズに組み込んで、広くShockwave Flashという名で親しまれた。
SWFフォーマットは、動画サイト黎明期を知っている人であれば知らない人はいないというぐらい有名になった動画フォーマットだが、2005年、MacromediaがAdobe Systemsに買収され、Adobe Creative Suiteに組み込まれた。これにより、2014年まで進化を続けるが、常にセキュリティ問題と隣り合わせの状況にあるぐらい、その修正対応は忙しいものだったと言える。
日本ではニコニコ動画のFlash板で猛威を振るい(爆)、Flash職人が次々と動画を増産し、知名度がうなぎ登りとなった。
他にも、いろんなサイトで動画フォーマットとして採用され、Web動画といえばFlashという図式が一時は常識だった。
YouTubeが台頭してからというものは、基本的にHTML5への移行が進んできた関係から、時代の移り変わりと共に徐々にSWFファイルが使われなくなってきた。
ただ、現在のような動画サイト全盛になるまでの時代を支えてきたのは間違いなくFlashであり、この功績は無視できないものと私は思っている。

アスキーアート

2ちゃんねるという掲示板で知名度を上げたアスキーアートだが、私はFlashもまた、これらアスキーアートを後押ししたフォーマットではないかと思っている。
ニコニコ動画に上げられるFlash動画の多くは、このアスキーアートで作られるキャラクターであり、それらが動くフラッシュサイトは当時ニコニコ動画を席巻していた。
アスキーアートは文字ではあるが、これをFlash作成ツールの上でベクターデータとして扱うことができれば、動きは簡単につけられる上に、多彩な表現も可能だった。
ある意味、Flashとの相性は抜群だったように思う。
日本国内では、この動きがFlashの知名度を爆上げしたのと同時に、Flashによっていろんな動きや音のあるサイトが作れるという事を認知させた。ある意味、ハードウェアや環境が今ほど整っていなかった中での動画が一番熱い時代だったのではないかと思う。

NVIDIA、ARMを買収

SoftBankがARMをNVIDIAに売却する事で、ITの表舞台から後退するのかと思ったが、実はそう単純な話ではなかったようだ。

ARM、またしても売却へ

SoftBankがARMを売却する。
この話は、実は結構前から話題に上っていて、業績不振が続くSoftBankが価値あるARMという企業を売却して業績回復を狙うのでは、という事だった。
今回、その話が事実である事が明るみとなり、その売却先がNVIDIAになる事も判明した。
NVIDIAはGPUメーカーとしてはPC業界で知らぬ者がいない程有名な企業で、自社でARMアーキテクチャのSoCである「Tegra」などを開発している。
今回のNVIDIAによるARM買収は、ある意味、NVIDIAがSoC業界の最大手になる事を意味するだけでなく、今後のIT業界の方向性すら左右する存在になった事を意味する。
ここまで大きな影響となると、流石にすんなりとはいかず、最終的には英国、中国、EU、米国を含む各国の規制当局の承認を得る必要がある。
これらの承認の関係から、18ヶ月かけて買収費用を支払い、移管される。
その買収額だが、4.2兆円と言われ、ソフトバンクが英国より買い取った3.3兆円を超える価格となる。
SoftBankとしては、0.9兆円の純利益が出る事になるが、そう単純な話にはならないようで、まずはNVIDIAからSoftBankグループに対して120億ドルの現金と215億ドル相当のNVIDIA株式が支払われる。その後、アーンアウト条項に基づいて、ARMが一定の行政目標を達成することを条件に最大50億ドルを受取る事になる。
どっちにしても気の遠くなるような金額の話ではあるが、今後のIT業界を左右する話でもあるので、その額は相応額という事なのだろう。

NVIDIAの筆頭株主

今回の件で、SoftBankが重要なARMを売却し、痛手を負うのかな、と単純に思ったのだが、妙なカラクリがある様子。
いや、実際にはカラクリでも何でも無いのだが、なんと、今回の件でSoftBankグループに215億ドル相当のNVIDIA株が支払われる事で、どうもNVIDIAの筆頭株主としてSoftBankが君臨するようになるらしい。
となると、ARMを買収したNVIDIAをSoftBankがコントロールする事になるので、事実上、SoftBankはARMに影響を与えられる存在のままではないか？と考えられる。
また、ARMはIoT事業及びデータ事業を切り離してSoftBankグループへ移管すると発表していたが、今回のARM買収の話が持ち上がった8月にこの話を取りやめていて、2事業はARM傘下の独立起業として維持していく事になるようだ。

ドコモ口座問題

キャッシュレスを進めていけば、必ずこのような問題が起きる…と思っていたら、案外早い段階で出てきてしまった。

本人認証

ドコモ口座で不正利用があったと発覚して世間でいろいろと問題視されているが、これはキャッシュレス化を進めていく中で起きやすい問題だという事は、おそらく関係者の間ではわかっていた事ではないかと私は思っている。
とかく問題視されるのは本人確認のプロセスの部分で、ここに甘さがあると不正利用が行われる事になる、というのは、以前セブンイレブンが開始し問題となったQRコード決済「7pay」でも実証済みである。
にも関わらず、その問題と似たような事を発端にして、またしても問題が起きてしまった。
本人確認を多段階で実施しなかった事、そしてその本人確認をドコモも銀行も、双方が違いに「ドコモ(銀行)が行っているから大丈夫だろう」という判断の下に起きてしまっている。
マニュアル通りの仕事しかできないのか？と言いたくなるような、大企業病ゆえの問題としか思えないお粗末さである。
これ、ドコモとか銀行の社員で被害に遭っている人、いないのだろうか？
自分が被害に遭うという認識があったら、もう少しマトモな対応をしていたと思うのだが。

安心は永遠にない

私は、少なくとも電子決済には安心というものは永遠にないと思っている。
オリジナルをコピーして、それがコピーであるかどうかの判断が付かなくなるというのがデジタル世界の複製である。
唯一、プロックチェーンという仕組みは、その整合性の立証の難しさから、今は有効と思うが、これもAIが今よりもさらに高度に発達した後の世界で安心かといえば疑問である。

減収が続くポイント運用

いや、まだプラスにいる間はいいんだ。問題は割り込んだ時だ。

これが投資の難しさか

このBlogでも以前に書いたが、私はPayPayのポイントをボーナス運用している。
PayPayを利用して得られるポイントを貯めるのではなく、貯まったポイントをそのまま投資という形で運用をするサービスを遣って、ずっと投資のまねごとをしている。
ボーナス運用を始めた頃は、徐々に上昇する利益に「分散投資はすごいな」と単純に感心していたのだが、ここ一週間ちょっとの間に、その雲行きが怪しくなり、一時は上昇率30％にまで届きそうだった利益率が、とうとう10％を割り込むか、というぐらいに下がってしまった。
これが投資の怖さか…としみじみ実感。
それでもまだポイントを引き出していないのは、まだプラスの領域にいるから。
また上昇してくれるだろう事を期待して、そのままにしているのだが、正直このまま運用を続けるべきか、一度引き出して様子をみた方がいいのか悩む事もある。
この「悩む」というのが、投資の難しさをそのまま表しているんだろうな、と思うと、実に精神的に強くないと投資はできないな、と思えてくる。

割り込んだものもある

で、このポイントの運用だが、dポイントもポイント投資という形で始めている。
こちらは開始時に4,000ポイントを投じているので、既にマイナスへ割り込んでしまっている。
これこそ一度ポイントを引きだしてこれ以上の被害を食い止めるべきなのだろうが、PayPayと同じで再び上昇してくれる事を祈りつつ、そのままにしている、という所である。
だが、コレ、もし投資のプロだったらどう判断するのだろうか？
正直、ただのポイントなので被害という程の事を感じていないのだが、これが現金を投じる投資だったら、この考え方は危険だ。
だが、私としては投資の知識などないので、引き際がわからない。
まさにポイントでその引き際を実体験をとうして勉強中、といったところである。
さて、この先この運用はどうすべきなのだろうか？
まだ被害が小さいウチに一度引き出して、上昇に転じるまで待つ方がいいのだろうか？
ポイントを全て引き出してしまうと、下落率などがわからないので、100ポイントほど残して上昇率を確認しつつ、上がるタイミングで残高をドンと投下した方がいいのかもしれない。
だが、その判断も正しいのかハッキリわからない。
これがド素人というものである。

マイナポイントで運用できる？

先日、できないと思っていたPayPayによるマイナポイント5,000付与によるボーナス運用だが、私の認識が間違っていた可能性が…。

付与されるのはボーナス？

9月3日の記事に書いた「PayPayによるマイナポイント5,000ポイント付与によるボーナス運用」だが、別のサイトで確認してみたところ、どうも付与されるのはPayPayボーナスポイントらしい事がわかった。
当初は、チャージするとそこで付与されるポイントはPayPayマネーライトというポイントだと思っていた。PayPayアプリに表示された内容を読み取ると、どうにもそうとしか思えない書き方だったからだ。
というのも、通常はPayPay残高に対してクレジットカード等で付与すると、それはPayPayマネーという現金扱いのポイントになるので、そこから付与されるポイントがPayPayマネーライトというポイントになると思えたからだ。
だが、実際にはそうではなく、ヤフーカード等で入金した20,000円分がPayPayマネーライトという、現金に戻せないポイントになり、そこから付与されるマイナポイント5,000ポイントはPayPayボーナスとして付与されるという事らしい。
なんて紛らわしい(爆)
これも、運用できるポイントにいろいろな種類があるから起きる弊害である。

ボーナス運用

この情報が正しければ、PayPayで可能なポイントのボーナス運用において、マイナポイント5,000ポイントもボーナス運用として増やすことのできるポイントになると考えられる。
既に5,000ポイント近く持っている人であれば、10,000ポイント近くをボーナス運用できる事になるので、増加ポイントもグンと伸びる事になる。
…いや、減収ポイントも同時に増えるわけだが(-_-;)

ただ、私もこうやって情報だけ集めているのではなく、実際に20,000円分チャージして試してみればいいだけの話なのだが、現時点でPayPayの支払いでポイント支払いする、という行為そのものに踏み切れずにいるだけなのである。
今まで、PayPayにはクレジットカードから直に支払う方法でしか運用した事がなく、貯められたポイントを使って支払った事は数回しかない。しかもその数回は、支払いボタンを押し忘れて画面に表示されているバーコードで支払ってしまい、それでポイント支払いになったという、ある意味間違って支払ったというケースでしかない。
前述の話で行くと、20,000円分をチャージするとそのポイントはPayPayマネーライトとして換金され、PayPayのポイント支払いでしか利用できなくなる。ま、この20,000ポイントを使い切るまではクレジットカードの利用がなくなるわけで、結局は出金額そのものに大きな差は出てこないわけなので、サッサと換金してマイナポイントが付与されるのを確認すればいいのだが。
とりあえず、母親のマイナポイント運用との兼ね合いがあるので、いつ実行に移すかはわからないが、その時がくれば実際の運用をまたレポートしたいと思っている。

マイナポイントでミス

自分としては痛恨のミスだったかな、と思う案件が起きてしまった。ま、損をするワケではないのだが、思惑が外れたという意味ではショックである。

PayPayでマイナポイント

先日、私はマイナポイントの電子マネーの登録をPayPayのチャージ利用で申し込んだ。
PayPayは、マイナポイント以外の付与に関しては抽選なので、外れる可能性もあるが、当たれば大きいという夢を選んだ形だが、それ以外の思惑として、マイナポイントで付与されるポイントを「ボーナス運用」で利用できると考えて選んだわけである。
ところが…どうもその思惑は外れてしまい、マイナポイントで付与されたポイントは「ボーナス運用」で利用できない感じである。
というのは、PayPay残高と呼ばれる電子マネーには「PayPayマネー」「PayPayマネーライト」「PayPayボーナス」「PayPayボーナスライト」と4種類が存在し、今回のマイナポイントは「PayPayマネーライト」として付与されるらしい。
そもそも、PayPayの「ボーナス運用」で利用できるポイントは「PayPayボーナス」のみであり、その他のポイントは「ボーナス運用」で利用する事はできない事になっている。
だから「PayPayマネーライト」として付与される5,000ポイントは、知人にPayPay残高を送ったり、わりかん機能を使う分には利用できるものの、出金もできず、ボーナス運用もできないポイントとして付与される事になる。
正直、この結果は私にとっては予想外で、付与される5,000ポイントをそのまま「ボーナス運用」に加算して運用してみようと思っていたのだが、その宛が大きく外れてしまった。
ま、損をしたわけではないのだが、運用で増やしてみたいと思っていただけに、とても残念である。

dポイントも運用

マイナポイントからはちょっと外れるが、dポイントでも投資運用を開始してみた。
こちらは日興フロッギーによる株式投資と異なり、単純にPayPayの「ボーナス運用」と同じようなポイント投資である。
100ポイント単位で追加でき、引き戻す場合は1ポイント単位で戻せるしくみで、こちらもPayPayと同じくおまかせコースが存在する。
おまかせコースの中に「アクティブコース」と「バランスコース」という2つがあり、これは株式運用と債券運用のバランス比率を変えている。債券での運用は安定こそすれ株式より変動値が少ないので「アクティブコース」は株式比率が多め、「バランスコースは」債券比率が多めという設定らしい。
また、dポイントの投資運用はこのおまかせコース以外にもテーマでの投資が可能で、分野による8つのテーマからいくつか選択し、それで運用を行う。テーマは全てのテーマを選ぶ事もできるので、選択できなければ全てを選ぶという手もあるが、それならおまかせコースでも良いかも知れない。
これらポイント投資に利用できるdポイントは通常のdポイントのみで、期間・用途限定のdポイントは利用する事ができない。
このdポイントの投資運用だが、変動は一日に1回と少ない。いや、これを少ないととるかは人それぞれだが、特にテーマによる運用は実際のETF(上場投資信託)に連動しているので、情勢の先読みで大きく増やすチャンスがあるかもしれない。

事前申し込み1割未満

マイナポイントが本日から始まったが、事前申し込みは想定の1割未満と実に低調な滑り出しだったようである。

マイナンバー交付率19.3％

本日から始まったマイナポイントだが、事前申し込みは想定の1割未満と実に低調な開始となった。
そもそもマイナポイント事業とは、2020年9月1日から2021年3月31日までの間に、登録した電子マネーやスマホ決済、クレジットカード支払いなどを利用した際、その額の25％分、最大5,000円分のポイントを還元する、という事業で、総務省ではキャッシュレス決済の拡大を見込んで4,000万人の利用を見込み、2,000億円の予算を用意した事業である。
ところが、前述のように低調な申し込み率で、8月30日の時点で376万人しか申し込んでいないという状況のようである。
そもそも、このマイナポイント事業を申し込むには、マイナンバーカードが必要なのだが、このマイナンバーカードの交付率は8月30日の段階で19.3％と低い状況で、この交付率であればマイナポイント事業の申し込みも伸び悩むのは言う迄も無い話である。
このマイナンバーカードだが、手続きに手間がかかるのが交付率の低さを物語っており、交付までに約1ヶ月、原則本人が市区町村の窓口まで受け取りに行く必要があるシロモノである事から、交付率が伸びない理由を挙げればいろいろ出てくる。
国からしてみれば、マイナンバーカードは戸籍レベルで重要な個人情報を扱うものになるので、悪用される事があってはならない、とセキュリティを高めた仕様にしている。
ところがこのセキュリティの高さが、同時に交付率を下げてしまっているところがあり、何かを立てれば他が立たない、という悪循環を生み出している。

日本ならではの問題

そしてもう一つ、マイナポイント事業が認知されない理由の一つに、日本においてキャッシュレス決済が根付かないというのも理由の一つだと私は思っている。
各社がQRコード決済を始めた頃は、還元率も高く、非常に活発な動きを見せたのだが、その還元率が低くなった昨今では、積極的にキャッシュレス決済を使っていこうという人も減り始めている。
そもそも、QRコード決済の種類が爆発的に増えた事で、利用者からすると何を使って良いのかわからない、といった問題も出た事もある。
また、実際に使ってみたところで、iDやQUICPayの便利さがQRコード決済の便利さを上回ったりする事もあり、あえてQRコード決済でなくても良い、という風潮も見られてきた。
こうした動きは、実は海外では甘利見られない傾向で、海外では比較的安定してキャッシュレス決済が当たり前になりつつある。
これには日本独特の理由もある、と私は見ている。
それは、日本円の紙幣及び硬貨の信頼度の高さである。
海外でキャッシュレス決済が意外と早く浸透したのは、その紙幣や貨幣の信頼度が低いからである。偽札や偽硬貨が氾濫すると、そもそもお金の取引の信用度が上がらないのだが、キャッシュレス決済は、その偽札や偽硬貨の出てくる出番がないので、安心して取引が出来る。また、スマホさえ確実に管理しておけば、盗難の恐れも少ない。
これが海外でキャッシュレス決済が早く広まった理由なのだという。
であるなら、偽札や偽硬貨の心配が極限にまで低い日本においては、そのまま紙幣や硬貨を使っている方が、目の前で管理が出来るし、わかりやすい。
しかも日本では盗難の恐れも諸外国から比べれば低いわけで、現金を使わない理由が見当たらないのである。
そんな状況でキャッシュレス決済を広めようとしたならば、それこそポイント還元率を上げてお得にしないと広まらない。しかも一度広まったとしても、その還元率を下げてしまうと途端に離れてしまう。これでは普及率が上がろうハズがない。

マイナポイント申込み

9月1日から始まる還元率25％最大5,000ポイント付与サービスを申し込んだ。

申込み期日がわからなかった

政府がキャッシュレスサービス強化の為に行っているマイナポイント事業だが、6月末に一度目のサービスが終了した。
その時はキャッシュレスによる買い物の5％をポイント還元するというものだったが、利用出来る店舗が意外と少なく、結果的にあまり利用できなかった、というのが私の状況だった。
なので、二度目のサービスである、還元率25％最大5,000ポイント付与は、最大限利用できるように考えていて、当Blogでも7月17日の記事にマイナポイントの予約のみ先行して登録した話を書いた。
で、その時はまだ連携するサービスを決めかねていて、とりあえず予約のみを行ったのだが、このポイント付与サービスが9月1日から開始されるという事で、いつまでにこの申込みを終えなければならないのかを調べたのだが、今一つ「いつまで？」という答えが出てこないので、〆切りに対してちょっと心配になっていた。
この申込み締め切り、ホントにどこを調べても期日が書いてあるように思えなくて、全く見つからない。予約が始まったのは7月1日からなのは知っていたし、ポイント付与が始まるのも9月1日から利用した分からだという事も知っていたが、申込み期日だけがどこを調べても載っていない。
もしかして…8月31日だったらどうしよう？という不安が頭をよぎったので、このまま迷っていてもどうしようもない、という考えと合せて、今日、この申込みを済ませてしまった。
実際、申込み期日っていつなんだろう？

困ったのは親の分

とりあえず、ほとんどのサービス登録が出揃った感があったので、今公開されているサービスから自分が利用するであろう電子決済サービスを選んだ。
私が選んだのは…後で説明するとして、一番困ったのはウチの母親の分である。
ウチの母親はクレジットカードを持たず、しかもスマートフォンでもない。日頃から買い物はほとんど私が行っているので、電子決済サービスとか電子マネーカードも持っていない。
こういう時、キャッシュレス決済サービスとマイナンバーカードを連携させると言っても、本人がそれらサービスを使っていないので、連携のしようがないのである。
この問題は当初からわかっていて、実際に連携させるとしたら、何か新しいサービスに加入して連携させないといけないと考えていた。
こうなると、より多くのポイント付与を狙うというよりは、普段使いやすい電子決済サービスを申し込んで、それでポイント付与してもらう方が、現実的である。
そこで、セブンイレブンの「nanaco」か、WAONカードが狙い目かな、と目星をつけていた。全国の店舗ならどこで使ってもよいし、単純にカードを新規で作ればよいだけなので、一番簡単だろうと判断したわけである。
そこで結果的に「nanaco」で登録する事にした。やはり最終的にコンビニが一番便利だからだ。
こういう時、手軽に申し込めて入手も簡単というのはとても大きなアドバンテージになるのではないかと思う。

お金の勉強

本当なら、もっと昔から学校でもお金の教育は必要なのではないかと思っていたのだが、ここ最近になってその必要性はもっと高くなったんじゃないかと思う。

貯金が最強だった頃

1980年代の日本は、おそらくお金の勉強など不要と考えても困らない時代だったと思う。
何しろ、銀行にお金を預けるだけで、10年で2倍近く増えるという夢のような時代だったのである。
実際問題、郵便貯金の定額貯金3年以上の利回りでは、1974年では年利8％、1990年は6.33％と、今では考えられない利回りだった。
これだけの利回りがあると、お金に対してあまり知らなくてもとりあえず貯金しておけばその利息で一定の利益が得られるわけで、未来の心配など不要だったわけである。
しかし、2000年に入る頃には利回りは1％を軽く下回り、0.2％、そしてそこからさらに下へと下降線を辿っていき、今やゼロ金利が当たり前の時代に突入してしまった。
その間に絶対に潰れる事はないと思われていた銀行は統廃合を繰り返し、メガバンクと呼ばれる大きな銀行すら合併して体質強化を図る始末。
既に、貯蓄が安泰という時代は終わりを告げている。
となると、やはり必要になってくるのが「お金とはそもそもなんぞや？」という事。
どうすれば賢く資産運用でき、生活のリスクを抑えられるのか？という勉強が必要になってくる。
そもそも、こうした勉強を一切してこなかった日本人からしてみると、お金は地道に積み立てていくもの、という固定概念しかなく、これからの未来を生きていくための知識としては、何とも未熟な状態が今、という事になる。
そんなワケで、私は今、このお金に関していろいろ勉強したい、と思っている。
不労所得を増やしたい、という希望がないとは言わないが、そもそもお金はどうやって増やし、活用すべきなのか、という事の根本が知りたいのである。

全てが怪しく見える…

だが、このお金に関しての勉強を純粋にしたい、と思っていても、それに対して真っ向から受け止めてくれるような存在があまりにも見つからない。
いや、実際にはあるのかもしれないが、パッと見た感じ、どれもがうさんくさく見えてしまうのである。
今更ながら、投資を教えるスクールなどを見ると、その謳い文句などがいかにも人をだましに架かっているような文句に見えてきたり、そもそも投資はリスクがついて回る者なので、確実に儲かるとは言えない、という事を免罪符にして人を集めようとしているものに見えたりするのである。
繰り返し言うが、もちろん中には真っ当なスクールもあるとは思っている。だが、残念な事に私にはその区別が付かないのである。
勉強なので、お金はかかってもいいと思っている。授業料は一定額必要である事は理解しているのだが、前述したように全てがいかがわしく見えてくるので、どこかに参加してみようと思っても直前でその信憑性を疑ってしまう。
こういうの、悪いスパイラルだと思うのだが、お金が絡むと残念ながらどれもが怪しく見えるので、ここで私の歩みが止まってしまうのである。

無料お試しの罠

利用ユーザーを増やしたいのだとは思うが、強引な電話での説明は顧客の信頼を失う結果になろうかと思う。

実質ゼロ円はゼロ円ではない

本日、ドコモ光のサービスである「ひかりTV for docomo」のお試しキャンペーンだかの説明の電話が突然架かってきた。
その説明が始まった瞬間「ああ、無償でサービスが受けられるから試してくれ」という事なのか、と思い、とりあえず説明くらいは聞いておこうと思い、話を聞いていたら、説明員の話のテンションの高さから、気がつくとその無償サービスを受ける方向の話にトントンと進んで行き、自宅に「ドコモテレビターミナル」という機器を送られるような話にまで進んで行ってしまった。
話の中身とすると、この「ひかりTV for docomo」は月額2,500円、2年縛りの契約になるので、2年内に解約すると違約金3,500円がかかるそうで、今回はこのお試し期間1ヶ月経過後にdポイントを6,500ポイント進呈するので、1ヶ月試した後に解約してもこの充当ポイントで差し引きゼロでお試しができるというキャンペーンという事らしい。
ただ、このお試しサービスもそのdポイントでの還元という性質上、すんなりと支払いゼロにできない問題がある。そもそも充当ポイントでの還元になるので、結果いつものドコモ光の支払いに2,500円の金額は上乗せされて請求され、仮に1ヶ月のお試しでその後継続しない場合であっても、あとから充当されるポイントでその支払いへ直接充てる事はできない。要するに「実質ゼロ円」という扱いでしかなく、サービスを受ける側の負担は増える事に違いはない事になる。
さらに問題なのは、サービスの管理を行っている所と、送付される機器の返却先が異なるようで、送られてくる書面にそれぞれのセンターの連絡先があり、そこに対してサービスを継続しない連絡や機器返却の連絡を別々にする必要があるとの事。
こんなの、お試しで使ってくれ、というサービスとしては、非常にわかりにくい内容だし、そもそもサービス提供の窓口が一貫していない点で解約するのも一苦労だという事が見えてくる。
「ひかりTV for docomo」に興味のある人ならまだしも、イキナリ電話で「お試しできます」と説明してきて「機器をお送りします」と続き、挙げ句解約はこれだけ手間がかかります、では、お試ししたいなんて思わないサービスである。
しかも、今回の場合、イキナリ架かってきた電話の話を聞いていただけで、トントン拍子にお試しサービスを受けるという方向に誘導されそうになるという、何ともふざけた営業電話としか言いようがない。
天下のドコモが行う営業電話として、これはいかがなものかと思うワケである。

唯一の救い

今回、ドコモからきた「ひかりTV for docomo」のお試しサービスの電話問題だが、唯一の救いだったのは、機器送付先などの確認電話が、別でかかってくるという流れだったこと。
私はその2回目にかかってきた電話で、前に案内がきた連絡では、こちらに選択肢が提示されないまま話が進んでいった事を説明し、お試しサービスを遠慮したい旨を伝える事ができた。
実際、最初の電話でもその事を伝えられるタイミングはあったのかもしれないが、とにかくテンションの高さからサービスを拒否する方向に話を持っていけなかったところがある。
また、最初の説明では「ポイントで充当して実質ゼロ円で試せるからいいでしょ？」という意図が見え見えで「受けない理由はないですよね？」的な説明をしていた。
いくら利用ユーザーを増やしたいからと言って、この考えを全面的に押し出すやり方は、天下のドコモとしてはやってはいけないやり口だと思う。
とりあえず今回の一件で、電話での詐欺グループの犯罪がなかなか無くならない、という事の理由の一端が、ドコモのやり口で見えてくるとは思わなかった(爆)