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Windows11、公開

だが、PCゲームを楽しんでいる人はしばらく待った方がいいかもしれない。

配信、始まる

Windows11の配信が始まっている。
一応、Windows10からのアップグレードの場合は、Windows Updateの通知が表示されるまで待つ事が推奨されているが、クリーンインストールしたい人や、もうとにかく試したいという人は手動でダウンロードする事ができる。
Windows11インストールアシスタントも用意されていて、メディア作成ツールやISOイメージのダウンロードなど、Windows10の時と同様にいろいろなオプションでインストールできる環境が整っているようだ。
もちろん、インストール可能かどうかチェックするアプリケーションも公開されている。インストール要件を満たしていなければ、何が原因なのかも示してくれるようになった。
自分のPCが果たして問題なくWindows11に出来るのかをチェックしてみると良いだろう。

Microsoft Windows11
https://www.microsoft.com/ja-jp/software-download/windows11

Microsoft PC 正常性チェックアプリ
https://www.microsoft.com/ja-jp/windows/windows-11#pchealthcheck

ちょっと待て

だが、PCゲームを楽しんでいる人はWindows11へのアップデートは少し待った方がいいかもしれない。
海外サイトの「PC Gamer」によると、Windows11のセキュリティ機能によって、そのゲームパフォーマンスが大幅に落ちるという検証結果が得られたと報告している。その影響は、大凡30％の低下だという。
この問題の原因となっているセキュリティ機能は、VBS(Virtualization-based Security)という機能で、仮想化をベースとしたセキュリティ技術で、Windowsに標準搭載されているHyper-Vを利用して、OSの重要部分であるVSM(Virtual Secure Module)を分離してプログラムを実行し、マルウェアへの感染を防いだりする仕組みである。
いわゆるサンドボックスと同じ事と言えるが、MicrosoftによるとVBSは2022年以降のほとんどのPCにプレインストールされる、つまりWindows11搭載PCのほぼ全てに搭載される事になる。
Windows10からのアップグレードだと、VBSがONにはならないようだが、インストールしたPCのBIOSの設定などにも影響されるようで、どのような条件で機能がONになるのかはまだハッキリしない。
だが、Windows11をクリーンインストールすると、ほぼVBSがONになるようで、それが前述のWindows11搭載PCがほぼVがONになっているという理由である。
ただ、このクリーンインストールでVBSがONになる、というのも絶対的な話ではなく、場合によってはレジストリの編集とBIOSの調整が必要な場合もあるようだ。

買い切り版Office、更新

Windows11と一緒に発売される事は発表されていたが、その価格はまだ不明だった。

永年ライセンス版

Microsoft Officeは、おそらく今のMicrosoftの主力製品ではないかと思う。
OSであるWindowsは、Windows10以降、基本的にアップデートは無料を貫き、最初の話ではWindows10以降にOSが切り替わる事がない、という話だったが、今回Windows11へとアップグレードが提示され、そのアップグレードに関しては無償で実施可能なプランが提示されている。
OSが完全無料、という状態ではないにしても、以前のMicrosoftの主力製品という位置付けは、おそらくOfficeに取って代わっているのではないかと思う。
そのMicrosoft Officeだが、日本は比較的永年ライセンス版のメーカーPCの付属アプリケーションが多いのではないかと思う。最初からPCと共にインストールされているので、PCを購入すれば使える、というものである。
だが、世間ではソフトウェアの多くはサブスクリプション制を採用しているものが増えてきた。Microsoftも、当初はOffice365という名称で提供していたが、昨年ぐらいにその名称をMicrosoft365として一新、今の主力製品に置き換わっている。
私も、Mac導入となった去年から、Microsoft365の正規ユーザーとして課金をはじめ、今年の8月末、初のライセンス更新を行った。
なので私の場合は、今回の話題とは無縁な話だが、永年ライセンス版を使用している知人も多く、よく耳にするのが「Officeの新版、いつ新しくなるんだろう？」という事であった。
過去にも、永年ライセンス版が何度か更新されて発売されてきているが、昔、私もこの永年ライセンス版を購入していた。
Office 2013、2016ときて、Office 2019はスキップした。
おそらく、Home＆BusinessというエディションでOfficeを利用している人が多いと思うのだが、この疑問に答えるように、Windows11と同時に、Office 2021が明日発売される。

価格据え置き

現在の製品ラインナップは「Office Home & Business 2019」「Office Personal 2019」「Office Professional 2019」「Office Professional Academic 2019」とあるが、これらが全て2021版へと置き換わり、価格も据え置きで順に3万8,280円、3万2,780円、6万5,780円、3万580円となる。
これらはすべてWindows版となるが、Mac版も更新され「Office Home & Student 2021 for Mac」が2万6,180円、「Office Academic 2021 for Mac」が1万8,480円となる。
これらはいくつかのアプリケーションが含まれたパック製品だが、各アプリケーション単体のものも発売される。
詳細はMicrosoftのニュースリリースを参照戴きたい。

Microsoft ニュースリリース
https://j.mp/3uE4ZKO

Wi-Fi EasyMesh、その後

2021年6月3日に発表されたBuffaloのWi-Fi EasyMeshに関して。

アッブデート対応、未だ来ず

当Blogでも、2021年6月8日に記事にしたのだが、Buffaloが複数のルーターを使って広範囲をカバーするWi-Fi EasyMeshという技術を搭載したモデムが発表された。
メッシュテクノロジーに対応した製品で、宅内の広範囲に安定した無線通信を可能にする技術という事で、その時に発売される事が発表されたプレミアムモデル「WSR-5400AX6S シリーズ」は6月下旬に発売され、エントリーモデル「WSR-1500AX2S シリーズ」は9月発売予定という事になっていた。
おそらく、発売時からWi-Fi EasyMeshを搭載した製品は順調に発売されたのだろうが、このWi-Fi EasyMeshという技術は既存の製品のファームウェアアップでも対応できるという発表も行われ、私が使用している「WXR-5950AX12」も、ファームウェアのアップデートでWi-Fi EasyMesh対応となる話だった。
当初は、2021年9月に既存機器のファームウェア対応が行われるという発表だったものの、IT系サイトで情報が下りてくるのをずっと待っていたのだが、今日に至るまでほぼ音沙汰なしという状態である。
ちょっと気になっていた事でもあるので、Wi-Fi EasyMeshのサイトを確認してみたところ、いつの間にか私の所有する機種「WXR-5950AX12」は2021年11月対応予定という事に、9月24日情報更新がされていたようである。

Buffalo Wi-Fi EasyMesh
https://www.buffalo.jp/topics/utilize/detail/easymesh.html

そんなに遅れるものなのか？

WXR-5950AX12へのファームウェア対応が結果的に2ヶ月伸びたという事実は、もうどうしようもない事なので、仕方のない事とは思っている。
だが、実は私は今回のファームウェアアップに関して、Wi-Fi EasyMesh対応という事に注目しているのではなく、通常動作でも改善が行われるのではないかという期待を込めて待っていたところがある。
折角ファームウェアを更新するのである。他の問題点だって見直すだろう…というか、不通そう考えるだろうと思っていて、時々起きるWXR-5950AX12の問題が少しは改善していてくれないかな、と考えていた。
私自身、ルーターを複数所有しているわけではないので、メッシュ通信をするわけではないので、その為にファームウェアを待つというのは本筋ではないのである。
だが、結果的に2ヶ月伸びて11月にファームウェアが更新されるという事なので、今はその期待もおあずけという事になる。
もっとも、機能改善は私の希望であって、それが含まれるファームウェアアップなのかと言われれば、違うかも知れない。
ただ、少しでも安定したファームウェアとなる事を期待しての事なので、折角2ヶ月伸びたのでBuffaloさんには是非とも頑張って欲しいところである。

Skypeが新しくなる？

MicrosoftはTeamsに移行するんじゃなかったのか？

実装予定の新機能

Microsoftが「Skype」に実装予定の新機能について情報公開した。ユーザーインターフェースや機能面、性能面などで数多くの強化を施しているようで、全体的にモダンなデザインを採用し、見た目も大きく変わっているようだ。
ビデオ通話画面では、自身の映像をメインビューに表示できるようになり、ビデオを有効にしていないユーザーを含めて全員をグリッド上に表示できたりする。
音声のみのアバターの後ろにも背景が追加されるようになり、画面共有時や仮想空間に並べて表示するモード「Togetterモード」でも、トップバー部分にビデオが表示されるようになった。
もちろん、チャットなどで使われる色表現やアイコンなどにも手が加えられている。
また、機能面については、Office Lens機能の統合、スマートフォンなどを連携する事で通話内にセカンドカメラとして使える機能「TwinCam機能」が追加され、通知音のカスタムも可能になった。通話中のリアクション機能にも手が入り、改善されているという。
また、これが地味に一番有りがたいかもしれないが、デスクトップ版では30％、Android版では2,000％の性能向上があるとしている。
ここまで変わると、既に別のアプリケーションなのではないかと思える程の変化である。

Skype for Business？

実は、Skypeにはビジネス版といえるSkype for Businessというアプリケーションも存在する。
だが、このSkype for Businessは、実は既に修了しており、現在はMicrosoft Teamsというアプリケーションへと移行している。
Microsoftとしては、ビジネスで利用するアプリケーションをOfficeと関連のあるサービスへと移行させる事にしたのだと思うが、現在OfficeにはTeamsは含まれておらず、別サービスとして提供されている。
何がどうしたくてSkype for Businessを止めてしまったのかはわからないが、Skype for Businessがなくなるという話を聞いたとき、私はMicrosoftはSkype自体を終息させるつもりなのではないかと思っていた。
だが、結果からするとコンシューマ分野で生き残るだろう事が今回の件でわかった。
これはこれでとてもありがたい話ではあるのだが、時代はコロナ禍でオンラインの時代に突入し、Skypeのようなアプリケーションがいろいろ登場するようになった。
ZOOMなどは国内でも有名なアプリケーションになり、使っている人も多いだろう。Googleにしても、Google Meetというサービスを展開しているし、いまやSkypeのライバルはとても多い時代である。
かつては、ボイスチャットの雄として君臨していたSkypeが、今や他サービスに追いやられている時代に、その復権をかけて新たに登場したという事は、私としてはそれなりに意味のある事だと思っている。

電気が使えないという事

勤め先の電設工事の立会いをして、情報から隔離された時間を過ごした。

停電の弊害

9月25日の土曜日、最近では珍しく土曜日は単独出勤となった。
勤め先にあるソーラーパネルに関する電気設備の工事で、工場長等が都合で出社できない、という事で、私が代打で出勤する事となった。
電設工事の立会いなので、正直、私自身は工事に関係する業者の連絡を受け、確認するくらいの事しかやる事がないのだが、仕事そのものは日頃から処理が間に合っていない事をすれば良いので、時間が出来たと最初は喜んだ。
だが、そもそも電設工事という事は停電になるという事。つまりいつも普通に使っている社内サーバもダウンしているし、ネットワーク機器も当然ながらダウンしている状況。間に合っていない仕事ができるといっても、それらは全てオフラインかつバッテリーによる動作PCの上での作業になる。
通電しない、というただそれだけの事だが、実は不都合極まりない状況下で仕事をしなければならない、という事だという事に、改めて気づかされた。

検索できない！

私の当日の仕事は、電設工事が始まる前に、社内のサーバ、ネットワーク機器の電源を落とす事から始まった。
最近の機器はネットワーク上から管理画面に入ってシャットダウンなどが出来るので、コンソールとして自分のPCでそれらをやってしまった。
メインサーバ、NAS3台を落とし、今度はネットワーク機器の電源を落とすと、いつもはファンの稼働音が聞こえる社内が一気にしんと静まりかえった。
今度は、社内のセキュリティ(監視カメラ)などを契約しているセコムがやってきて、監視カメラのシステムのシャットダウンを行い、いよいよ電設工事が始まった。
すると…オフィス内はピーピーという警告音が定期的に流れる状態になる。無停電電源装置が稼働した証である。
メインサーバを5～10分稼働させるだけのバッテリー容量しかないのだが、スイッチングハブだけを動作させる状況にしていたので、なかなかバッテリーの放電が進まない。
3時間くらい、ピーピー鳴っている状況だっただろうか。私はその中で、ひたすらバッテリー駆動のノートPCで業務を進めていた。
作業も、ちょっと判らない事が出てきたら、いつもならネットで検索とかするのだが、今はそれもできない。
流石にコレはキツイ。必要なデータは予め社内サーバから取り出していたので、作業そのものはできるが、問題はその作業内の情報に関して、わかる範囲でしか進める事ができないという状況は、結構辛いものがある。
日頃ネットを利用して様々な業務を行っている私だが、ネットから隔離された状況での仕事がこんなに厳しいものだという事を改めて知る事となった。
今の時代、ネットワークという情報なしに生きるという事がとんでもなく難しい時代になっているんだという事を、とても実感した一日であった。

Windows11、10月から

思ったよりも、移行タイミングが早かった。

10月5日から

Microsoftが次期OSである「Windows11」を10月5日より提供開始する、と発表した。また同日に既存のWindows10 PCに対するWindows11への無償アップグレードが始まり、PCベンダーからWindows11搭載PCも発売されるようになる。
Windows11とWindows10の互換性に関しては、概ねメジャーなアプリケーションでは問題なく動作している、というのがInsider Previewの時から言われている。デバイスドライバすら、同じものが使える事が多いので、概ねアップグレードで問題が起きることはないと言えるが、一つ注意すべきなのは、Cドライブ(起動ドライブ)の空き容量といったところではないかと思う。
Windows10へのアップグレードの時もそうだったが、元に戻す為のロールバックに必要なバックアップファイルが大量に保存される。それらを保存できるだけの容量は必須なので、空き容量が足りない状況ではアップグレードそのものができない、なんて事もあり得る。
また、アップグレード時にはメモリも大量に消費する。空きメモリ容量が足りないと、ストレージに頻繁にスワップするので、処理がかなり重くなる。それを避ける意味でもメモリ容量も多いに越したことはないだろう。

2022年半ばまで？

気になる情報が出ているとすれば、それはWindows10からWindows11への無償アップグレード期間がMicrosoftとしては2022年半ばまで実施する予定としている事である。
Windows10からなら、いつでもアップグレードできるのではないのか？と思っていたのだが、Microsoftとしては期限を切っているようだ。
ここらへんがAppleなどと異なるところなワケだが、できればWindows10からのアップグレードパスは、基本無限期間で対応して欲しいところである。
ただ…Windows10の時も、当初は一年間としていた無償アップグレード期間も、何だかんだとその後も無償でアップグレードできていたようなので、事実としては実際どうなるのかはわからない。というか、そういう流れになるなら、最初から期限など切らなければよいのに…と思うのだが。

繋がらないネット

自宅に帰るとiPhoneがなぜか2.4GHzの無線LANに繋がっている。何故？

5GHzがない

今日、自宅に帰って何気なしにiPhoneの設定を見てみたら、接続している無線LANのSSIDが2.4GHzのものになっている事に気がついた。
アレ？と不思議に思い、無線LANの設定を開いてみると、本来届いているはずの5GHzのSSIDが表示されていない事に気づいた。
またしても5GHzが途切れたか…。
実は当Blogでも過去に5GHzが消えた記事を書いたことがある。
こうなると再起動しても5GHzが復活する事はなく、何故5GHz帯だけが電波を出しているように見えるのに通信しないのかはわからない状況だった。
結果的に、以前の時はBuffaloのサポートからLineで回答を貰ったのだが、単純明快な回答だった。
「電源を入れ直せ」
再起動ではなく、アダプターケーブルを外して差し直す。それだけである。
結果、その手順で5GHz帯の通信は復活し、元に戻るのだが…個人的にこの状況は今でも納得がいかない。
それに、WXR-5950AX12は一度IPv6の通信を切ると、再び接続するまでに10数分という時間を要するので、可能出あれば再起動すらしたくないのがホンネなのである。
NECのルーターを使っていた頃は、こういうトラブルはほぼ起きなかったのだが、Buffaloはファームウェアが更新されても、この辺りの不都合な問題は改善する事がない。
コレ、ウチだけの問題なのだろうか？

OCNバーチャルコネクト

ウチのプロバイダであるDTIは、IPv6をOCNバーチャルコネクトで接続している。
IPv6の接続確立にはいくつかの種類があるのだが、私がDTIにIPv6の接続手続きをした時には、このOCNバーチャルコネクトで接続するよう設定された。
別に接続そのものはどのような方式でも構わないのだが、このIPv6の接続確立が遅い原因がOCNバーチャルコネクトにあるのだとしたら、今の状況はあまりよろしくない話という事になる。
他の接続方式だとどうなのか、という事がわからないので、IPv6接続はどれもリンク確立までに時間がかかるのかな？とも思ったりするのだが、実際どうなのだろうか？
前述したが、ウチだと一度切断してしまうと、接続するまでに10分では収まらない。
何度もWXR-5950AX12が接続経路を確認して、OCNバーチャルコネクトを検出し、そこで接続に行っては失敗、というのを繰り返す。
この繰り返しが何度も何度も続くので、結果的に10数分かかるのである。
果たして、この繋がりの悪さの原因は、そもそもIPv6というシステムの問題なのか、それともOCNバーチャルコネクトの問題なのか、それともDTIの問題なのか、それともWXR-5950AX12の問題なのか…。
特定すべきポイントが多すぎて、未だに理由が掴めない。

消費電力が大きいPCに規制？

ハイエンドPCが買えない時代が来るかも知れないという事。

販売規制

米国の一部、正確に言うとカリフォルニア州、コロラド州、オレゴン州、バーモント州、ワシントン州、ハワイ州に、DELLのゲーミングデスクトップPC「Alienware Aurora R10」、「Alienware Aurora R12」の2機種が出荷できない事態になっているらしい。

GIZMODO
https://www.gizmodo.jp/2021/07/energy-regulations-for-gaming-pc.html

その理由は、カリフォルニアエネルギー委員会(CEC)が定めるエネルギー効率規制が厳格化した結果、消費電力が大きすぎて利用できない事態になったためらしい。
現在は、前述の州に留まっているこの規制も、他の多くの州で適用が進んでいく、或いは似たような規制基準が適用されていくと、ハイエンドPCそのものが米国では利用できないような時代がやってくるかも知れない。
このカリフォルニアエネルギー委員会の基準だと、年間消費電力量が75kWhを上回るシステムの製造販売が規制されていて、これに該当するゲーミングPCの購入が制限されてしまうようだ。
コレ、イマドキのハイエンドGPUが組み込まれた製品は軒並み引っかかるのではなかろうか？

現実に合っていない

ただ、カリフォルニアエネルギー委員会のエネルギー効率規制には現実の製品に対して見合っていない部分もある。
例えば、2019年7月1日以降に製造されるモニタについて、厳格に適用すると誤差含めて270nitを上回る明るさのモニタは販売できない事になる。
しかし、現実には最近はHDRに対応する製品が増えていて、300nitを超える製品が普通になってきている。これは今後HDR対応モニタが増えれば増えるほど、明るいモニタが主流になる事は明白で、もしこの規制がそのまま適用されてしまうと、古いモニタ製品しか利用できない、なんて事態になる。
また、PC自体もより省電力で動作するよう、各メーカーがCPUやAPUのワットパフォーマンスを向上させる努力を続けているが、これと併行するようにして最高の処理性能を持つCPUの開発製造を行っている。こうしたハイエンドCPUは、通常の動作ではできるだけ省電力で動作させる機能は働くが、一方でピークパフォーマンス時には電力をバカスカ喰うというのが実態である。
この実態があって、この規制である。変な言い方をすれば、ユーザーは購入できる製品そのものに制限を受ける事になり、最新機器を導入できない可能性が出てくるわけである。

キミのお金はどこに消えるのか

金融とかそういう事を知るために読んでみた。

ようやく読破

当Blogでも以前に紹介したのだが、ここにきてようやく井上純一氏著作の「キミのお金はどこに消えるのか」、「キミのお金はどこに消えるのか令和サバイバル編(2)」、「がんばってるのになぜ僕らは豊かになれないのか」というマンガを3冊読み終えた。
「がんばってるのになぜ僕らは豊かになれないのか」は、今年の5月16日にはKindle版を購入していたのだが、この本の大元である「キミのお金はどこに消えるのか」、「キミのお金はどこに消えるのか令和サバイバル編(2)」の2冊を先に読んで見たくて、結局その後のらりくらりと読み終えることなく、今まで引っ張っていた。
で、それを本日、ようやく読み終えた。
マンガなので、小難しい文字ばかりが並ぶ本よりはずっと読みやすいのは事実だが、これだけで金融がわかるほど金融の世界は狭くないし、甘くもない。
ただ一つわかったのは、この本の情報を信じるなら、今の日本の政府は目に見えない何かにおびえ、結果間違った金融政策をしている、という事である。
間違った政策をしている、という事を言い切ってしまっていいのか？という疑問がないわけではないが、少なくとも海外の施策を考えると、日本は世界常識と真逆の政策を採り続けているので、個人の消費は冷え込み、その結果国家の財政も厳しくなるという悪循環を繰り返している事は間違いなさそうである。
しかしながら、この本に書かれている事を、一人の国民として知る事はよかったものの、結果知ったところでどうする事もできないという事はとても残念である。
この本の情報こそ、読むべき人は政府要人ではないかと思う。
日本が、失われた20年と呼ばれる不況を迎えたのは、間違いなくその金融政策の間違いを正せなかったという事だが、それは政策が間違っているかも知れない事を知りつつも、今までの常識やセオリーの一面に思い切った舵取りが出来ずにこの事態を引き起こしたという事に他ならない。
これは、旧来の日本人的思考や判断だからこそ起きた事であり、そう考えれば、今の世の中こそ、新人類が政治の世界に入らないと行けない時代に突入したのではないかと思わせる。

次に考えること

井上純一氏のマンガを読んだ事で、国のお金の考え方は理解できたが、それだけでは私の今後には何ら変化は生まれない。
何故なら、国のお金の考え方は、国民のお金の考え方とは根本が異なるので、この本を読んだからといって、個人が今後のお金の在り方を判断できる要素にはならない。
ただ、国家経済の在り方を知る事で、だったら個人はどうするか？というキッカケにはなる。そういう意味で、このマンガを読む意味は大いにある。
なので、私は次のステージへと進む必要がある。
個人の資産をどう考えて、今後どう運用していくか？
むしろ、これからが本番という感じだろうか。

OSのクラウドサービス

ついにOSがクラウド化する時代がやってきた。

Windows 365

Microsoftが「Microsoft Inspire」でWindows10、将来的にはWindows11環境をクラウドサービスとして提供する「Windows 365」を発表した。
Windows 365は、VDI(Virtual Desktop Infrastructure)と呼ばれる仮想デスクトップのサービスで、VDIはクラウド上でホストされ、ユーザーはインターネット経由でWebブラウザなどからVDIにアクセスする。
Windows 365はHDML5に対応したWebブラウザからアクセス可能なので、端末はAndroidでも、iOSでも、macOSでも、もちろんWindowsであっても問題なく利用できる。
つまり、Windows 365というOSを使う上では、OSに依存しないという事である。macOS上にParallels Desktopを起動させて、それで仮想的にWindowsを動作させていた人などは、そもそもParallels Desktopが必要なくなる、という事である。
VDIの実体はMicrosoftクラウド上にあり、MicrosoftクラウドのCPU、メモリ、ストレージを利用して動作する。画面はサーバ上でエンコードされ、動画としてユーザーのWebブラウザを動作させているデバイスに配信される。
つまり、手元のデバイスは、自分がWindows 365を動作させる上で必要な解像度の動画を再生させられるだけの動画再生能力さえ持っていれば、その性能で動作する、という事になる。
ゲーム関係ではPS Nowなどのサービスが行われているが、それと同じ事がWindowsというOSで行われるという事である。

月額固定料金

実はMicrosoftはこのような仮想デスクトップの利用に関しては既に「Azure Virtual Desktop」としてサービスを開始している。
しかし「Azure Virtual Desktop」ではCPU、メモリ、ストレージなどのインフラを貸し出す、という形式のIaaSとして提供されている為、料金は従量制課金であり、しかも性能を追求していくと料金は青天井という事になっている。
そもそものサービス提供の枠組みが、Windowsのライセンスを多数持っている、インフラのみを実現したい大企業向けのサービスというのが「Azure Virtual Desktop」なのである。
それに対してWindows 365は、いわゆるSaaS型であり、Windowsのライセンス料も含まれている。ユーザーあたりの料金は固定になっていて、準備するハードウェアのスペックによってその固定料金の額が変わるという仕組みだ。しかもユーザーがどれだけ使っても料金は固定である。
なので、現時点での顧客のターゲット層は、個人事業主や中小企業がターゲットという事になるだろう。そして、場合によっては完全に個人向けサービスへと向かう可能性もある。PCを必要な時に必要なだけ利用できるスタンスを作れば、常にPCは必要というわけではない、という人には受け入れられるスタイルになるかもしれない。
その未来の形となる可能性の片鱗が見えるのが、Windows10/11 Proのライセンスが入ったPCを、Microsoftが「Windowsハイブリッド・ベネフィット」と呼ぶ、Windows 365のクラウドPCとして使う場合に、その利用料金をディスカウントする、としている事である。
これは即ち、インストールするソフトウェアを仮想環境下でインストールして利用する場合に、クライアントPCの安全を担保できるという事であり、こうした利用方法は個人でもいろいろと有用に使えるメリットがある。
まぁ、もっともWindows10でもサンドボックス型の使い方ができる環境を作れるので、PCに詳しい人であれば、そうした安全性を担保するという事は、今でもできるのだが、それを初心者に望むのは難しい話であり、Windows 365であれば、元々が仮想デスクトップサービスなので、簡単かつ安全というのが、本サービスのメリットという事になる。

ネットバンクはどれがイイ？

PayPay銀行、楽天銀行、みずほに三菱UFJなどなど、いろいろあるが、どれがいい？

一度は切替えたが…

昨年、私は自分のメインバンクを三菱UFJ銀行からジャパンネット銀行(現PayPay銀行)に切替えた。
Blogに記事としても掲載したが、そのキッカケはATM手数料が値上がりする、という事からだった。
PayPay銀行は、3万円以上の口座預け入れの場合、コンビニATMであっても手数料は0円になっているが、三菱UFJ銀行は預け入れであっても平日日中で110円、夕方18時以降で220円かかるようになった。ただ、毎月25日と月末は、その手数料が110円が無料、18時以降では220円が110円になるので、そうした制限の中で使っていく分には以前と変わらない状況という事だった。
だが、そもそもコンビニATMは時間を気にしないで使う事を前提としているので、時間や日程でサービスが変わったとしても、それは利便性とは全く別の話。
というわけで、せめて預け入れの時にもっと手数料で優遇を受けられるジャパンネット銀行(現PayPay銀行)に切替えたわけである。
この切替えそのものも、結構いろんな手順を踏んで、大変な作業をしてきたのだが、その途中でジャパンネット銀行はPayPay銀行という、なんかふざけた名前(ぉぃ)に変わってしまい、なんでかなぁ…と微妙な気分になったのはここだけの話。
ま、そんな気分的なところは良いとして、今改めて振り返ったとき、ホントにPayPay銀行で良かったのか？という疑問が持ち上がった。
そう、預け入れは良いとして、振り込みとかを比べた時、どうなるのか？という事である。

一般的には220円

みずほ銀行や三菱UFJ銀行の、一般的な振り込み手数料は220円になる。自行の場合は0円というのはだいたいどの銀行も同じ。
だが、PayPay銀行は三井住友銀行以外はネットバンキングでも3万円未満で176円かかり、3万円以上だと275円かかる。
ん？ 220円より高いじゃないか、という、今更ながらのオチが待っていたわけである。
コレ、PayPay銀行にメインバンクを変更したが、本当にそれでよかったのだろうか？
おそらく、使い方次第で使いやすい銀行が変わってくるのかも知れないが、私のような田舎住まいの者で、そもそも物理的に銀行ATMが少なく、利用するATMはコンビニATMがメインという場合は、やはりネット系銀行の方が使いやすいという事になる。
ネット系というと、PayPay銀行や楽天銀行が目につくわけだが、私はこの選択において、実はあまり良い絞り込みが出来ているとは言い難い。
というのは、メインで利用しているキャッシュカードはYahoo!系なので、その繋がりでPayPay銀行というのは分かる話だが、証券に関しては楽天証券を登録している(登録だけでまだ使ってない)。そちらと連携させるなら、本来なら楽天銀行が一番使い勝手が良い事になるのだが、楽天はカードはほとんど使っていない。メインで利用しているのがYahoo!のカードだからだ。
これらを、Yahoo!系列、もしくは楽天系列にすべて集約すると、恐ろしいぐらいに使い勝手が良くなるような気がするのだが、メリットデメリットの観点から絞り込めていない。
この優柔不断さが、結局無駄を生んでいる。
集約に失敗した運用である事は、自ら認めてしまえるぐらい、ミスしていると思う。

取り下げられたPC正常性チェック

結局、まだ要件を調べられないという結論に至るのか…。

最小システム要件の変更

Microsoftが発表したWindows11だが、私は昨日何とかTPM2.0の要件を満たして、チェックプログラムの上ではインストール可能という判定を出した。
だが、どうもWindows11に要求する内容が一部変更となり、必要なCPU要件の最小システムが変わったようである。
具体的には、Intel CPUだと第8世代以降のCPU、AMDだと第2世代Ryzen以降のCPUが対象だったものが、Intelだと第7世代、AMDだと初代Ryzen以降のCPUもサポートする事となったようである。
これは、OEMハートナーが、Insider PreviewによってIntel第7世代、AMD初代Ryzenのシステムでも条件を満たす事ができるかどうかのテストをするために追加した仕様という事で、もしこのテストで互換性の維持に問題があるとされれば、後々要件からは外れるかも知れないが、Insider Previewの段階では要件を緩和した事によって、最小システムの要件を変更した、という事のようである。
ただ…何となくだが、最終的にはテストで何の問題もなく動作するのではないかと私は予想する。
というのは、私のメインPCはまさに第8世代のCoffee Lakeで、最初の要件ではギリギリの下限にあたるからだ。
第7世代、つまりKaby Lakeから、第8世代のCoffee Lakeは共に基本的なマイクロアーキテクチャは第6世代のSkylakeであり、製造上の変更が加えられたりした程度の違いだという認識がある。であれば、ひょっとしたら第6世代からでも動作するのではないかと予想できる。
実際にはテストしてみないと何とも言えないわけだが、できれば対応世代は広い方が良いに決まっている。いろいろな条件でのテストを実施してもらいたいところである。

一時撤回

そして今度はMicrosoftが提供していた「PC正常性チェック」ツールが一時撤回となった。
理由としては、チェックツールのフィードバックではシステムが対応できるかどうかの詳細が掴めず、正確にユーザーの期待通りに伝える事ができず、Microsoft側としても準備が不十分だった、としている。
公式ツールよりもわかりやすい外部ツールが出てくる時点で、確かに問題だとも言えるが、案外Microsoftの対応は早かったかな、とも思う。
後継のツールとしては、秋に一般公開できるよう改めて準備する、としており、それまでは最小システム要件ページを参照するように、と促している。
チェックツールで、そんなに複雑な事をしているのか？とも思うが、撤回する以上、ちゃんとしたものを提供しようというのだから、それまで待つしかない。
次回では、どの部分の何が要件として足りていないのか、ちゃんと示してくれるようなアプリケーションにしてくれる事を望みたい。