少し見えてきた医療費控除

私の場合、母の分と混同してはいけない。

そもそもが所得税の控除

先日、自分の源泉徴収票を確認し、また「医療費のお知らせ」という文書を確認した時、これは医療費控除を受けないとバカなんじゃないか、と気がつき、今までやったことのない確定申告での医療費控除を調べて見る事にした。
その時は、あまりにも多くの医療費がかかっていた事に驚いて、冷静に判断できていなかったのだが、よくよく考えると、私のところに送られてくる「医療費のお知らせ」は、私と扶養になっている母の保険証で支払われた金額が掲載されているので、もしこれで医療費控除を受けようとした場合、当然だが母の保険証での支払い額は含まれない事になる。
もともと、母と私は生活を同一とする世帯であり、しかも母は年金収入しかないので、ほぼ私の収入で生活している。
この前提があるので、私の中では母の医療費を支払っているのは私だという認識があり、それで「医療費のお知らせ」に記載されている金額は全て私の対象となると勘違いしていた。
だから、もし今回送られてきた「医療費のお知らせ」に記載されている医療費すべてを対象にして医療費控除を受けようとするなら、私の分と母の分を別々に、つまり私は私で確定申告をし、母は母で確定申告して、それぞれで控除を受ける必要があると気がついた。

…考えてみれば当たり前の事で、何を私は舞い上がっていたのだ？ と急に熱が冷めた。
で、私と母、それぞれで個別に考えた時、私の場合であっても、確定申告して医療費控除を受けるだけの意味はある事はわかった。私だけで年間10万円以上の医療費を支払っていたので、計算していけば控除されるだけの金額にはなる。
問題は母親で、母は年金だけが収入源になっていて、年金の処理の中に全ての税金が自動適用されるようになっている。
この場合、当然だが所得税を支払っていないので、医療費控除は受けられない。何故なら、医療費控除とは支払った医療費の金額に応じて、所得税を控除する制度だからだ。
母と生活を同一にしている世帯であり、その内情として母の生活を支えているのが私であっても、母に使用した医療費はあくまでも母の医療費であって、それを控除する対象はやはり母の所得になる、というわけである。

当てはまらない場合もある

この、年金受給している人の確定申告は、ある意味、年金受給していない人の計算より複雑かもしれない。
どういった形で年金を受取っているか、年金以外にも所得があるか、またいくら年金を受給しているか、などの条件によって、確定申告そのものが必要であったり不要であったりとするので、調べれば調べるほど、ワケがわからなくなってくる。
一般的な考え方として、一箇所から年金を儒教していて、年金以外に収入源がない場合、大凡以下の年金受給額で確定申告の必要不必要が来まるらしい。
それは、老齢年金として、65歳未満の人で年間108万円以上の年金を受給している人か、65歳以上の人で年間158万円以上の年金を受給している人であれば、確定申告が必要になり、それで所得税の支払いが発生し、医療費控除を受けられる事になる。
この金額はあくまでも老齢年金額のみで、障害年金や遺族年金は非課税であるため、対象外である。
そう考えると、ずっと会社勤めをしていた人ならかなりの確率で対象になる可能性はあるが、ウチの母のように長年勤め人をしていない場合は、この金額に到達していないので、確定申告不要になる。
つまり、この時点で私(というか我が家)の場合、母に使用された医療費から控除を受ける事はできない事になる。
世の中にはいろんなケースがあるので、それらのケースに合わせて本件はいろいろと説明がされているので、とても複雑に見える。
というか…今までソレで逃げてきただけなんだけどさ。

自分だけなので…

正直、ここまで調べて分かった事は、母を対象にして使用した医療費や介護費では、母の皇女にしかならないため、私へのメリットは何もないという事。
ただ、私一人で医療費を計上しても、とりあえずは10万円以上の医療費があったので、控除を受けるに値するという事はわかった。
ただこの場合でも、そう大した金額にはならないだろう。一応確定申告した事がないので、試してみようとは思っているが、大きな期待を持つものでもない、と考えている。
逆に言えば、必要な文書がぐっと減ったので、確定申告や医療費控除の文書を作るのが相当に楽になった、とも言える。
この機会に、他にも控除できる仕組みを知り、確定申告を自分でできるようにしてしまえば、今後、証券会社の特定口座で株取引などした時の確定申告をする際に役立つかもしれない。
いや、NISAだけやってればその必要は無いのだが、NISAの額を超えるような事を始めれば、必要になる事もあるだろう。
未来に向けて必要な手続きを知るには良い機会かもしれない。